京都府にてドローン(小型無人機)を活用し、地震の被害確認を行う研究が始まったそうです。
素晴らしい取り組みだと思います。
大手保険会社でも、震災後に保険金のお支払いを早期に行うためにドローンを活用する企業が増えてきています。
今回の中心となる企業、テラ・ラボは2018年6月に京丹後市に開発拠点を開設しました。
同社は地震発生時にドローンを自動発進させ、被災者を早期発見するシステムを2018年度中に開発する見込みとのこと。
テラ・ラボは中部大学(春日井市)発のスタートアップ企業のようですね。
気象庁が流す「緊急地震速報」の受信端末をドローンに搭載し、揺れが来ることを知らせる緊急地震速報を受信したらすぐ、建物の屋上に置いたドローンの保管容器が自動で開き上空150メートル程度まで飛びだす仕組みを開発したそうですね。
その後、ドローンは事前設定した撮影エリアを巡回し連続して約15キロメートルを飛行できるようです。
以前、ブイキューブロボティクス社の開発したドローンBOXをみたことがアリアmすが、とても似た仕組みですね。
ドローンには被災者の捜索や建物の破損状況の確認ができるよう、人間の体温を検知するサーモグラフィーや高倍率の画像レンズ、動画撮影用の装置を取りつけるようです。
撮影した動画などはおおよそ3秒以内にクラウドに保存し、そのデータは行政機関や企業に提供し、被災者の救助などに役立ててもらう仕組み。
災害発生時は自治体などに飛行規制は適用されないそうですね。
ドローンを地震の被害確認に活用するシステムは、様々な企業が研究していますが、ドローンを保管している建物が地震や津波を受けた場合、操縦者が立ち入れずに飛ばせない可能性があります。
テラ・ラボのシステムは地震発生時に自動発進させることで、被災地により早く到着できることをメリットと考えているようです。